来年110周年を迎えるダイヤモンド社は、経済誌・ビジネス書籍を通じてビジネスパーソンと寄り添ってきました。
その資産とネットワークを活かし、約60年に渡り数多の人材開発ソリューションを開発・販売してまいりました。
アカデミックな知見に基づく信頼できる人材開発ソリューションで人的資本の価値向上に貢献いたします。
アカデミックな知見に基づく
コンテンツ、診断ツール
書籍 『組織開発の探究』『経験学習リーダーシップ』『研修評価の教科書』など、研究者や専門家の書きおろし！
診断ツール 研究者や専門家が監修！職場改善診断や若手の育成力、職場の学び力などが診断できる
信頼できるソリューションで
人的資本の価値向上に寄与します！
人事のご担当者にとっての
人的資本経営とは？
人材を「資本」として捉え、その価値向上に取り組む
「人的資本の情報開示」や「人材版伊藤レポート」が話題となっています。人的資本経営の本質は、人材を「コスト」ではなく「資本」として捉え、その価値向上に取り組むことです。人的資本は、研修などの投資やトップやマネジャーのリーダーシップはもちろん、個人がイキイキとは働ける組織であるかどうかによって変わってきます。人事のご担当者は、自社の課題はどこにあるのかを可視化し、ソリューションを考えてみましょう。
経営戦略を理解して、人事戦略を考える
人的資本経営においてポイントとなるのは、経営戦略と人材戦略を連動させることです。人事のご担当者は、経営陣やCHRO（Chief Human Resource Officer：最高人事責任者）の掲げるビジョンを理解し、人事戦略に落とし込むにはどうすればいいかを企画し、実施する必要があります。同時に、人事担当者は、社内に、自社が目指す人的資本経営を説明し、浸透させていく役割も担うべきでしょう。
人的資本の情報開示への準備を！
上場企業および従業員300人以上の企業において、人材育成方針や男女別賃金、女性管理職比率など、人的資本の情報開示が求められています。採用市場においては、企業の規模を問わず、情報開示をするのが当たり前の時代がくるともいわれています。他社と比較されることを恐れるのではなく、むしろ、自社の現状と将来像、それに向けた取り組みや方針を応募者に説明するチャンスととらえるべきでしょう。人的資本の情報開示を契機に、人的資本経営への取り組みを強化し、それによって企業価値と企業評価を高めていくような循環を描くのが理想です。
ダイヤモンド社が提供する
今からできる「人的資本経営」
問題を可視化し課題克服へ
人的資本経営のアプローチとして有効
可視化ツール（診断ツール）で課題を抽出し、研修等でその克服策を明らかにしていきます。「人材版伊藤レポート」で、人的資本経営の要素の一つとして、「As is‐To beギャップを定量把握し、そのギャップ解消に努める」ことの重要性がうたわれており、その流れにも沿っております。
診断ツール、研修サービス等で
人的資本の価値向上に貢献
アカデミックな知見に基づく
可視化ツール
信頼できる診断サービス
現状を可視化する各種診断ツールは、著名な大学教授が開発・監修したアカデミックな知見に基づくサービスです。人事担当者は導入に際しての社内コンセンサスを形成しやすくなります。
アカデミックな知見に基づく
ダイヤモンド社の診断ツール
（可視化ツール）
診断ツールと連動した研修サービス
高い当事者意識
各種診断ツールには、連動した研修サービスが用意されています。診断結果を参加者（従業員）にフィードバックすることで、参加者の研修テーマに対する当事者意識が高まります。高い当事者意識は、研修の教育効果に直結します。
Pickup!
「経験学習」がベースの研修
あらゆる人材の成長に不可欠な学びのメタスキルである「経験学習」に関する診断ツール、研修プログラム等が充実しています。WPL（「現場の学び」診断）、DLL（OJT診断）は「経験学習」がベースとなっている診断ツールです職場全体で経験学習を推進する「三層構造モデル」（マネジャー、OJT担当者、若手社員）に基づくトータルソリューションもご用意しています。
アンコンシャスバイアス研修
ダイバーシティ＆インクルージョンの推進のために、乗り越えなければならない「アンコンシャスバイアス」に関するテスト、研修をご用意しています（中原 淳 立教大学経営学部教授、島田 徳子 武蔵野大学グローバル学部教授が監修）。
人的資本経営のご支援は
ダイヤモンド社にお任せください
